【元教員が解説】公務員と民間企業の福利厚生を本音で比較

こんにちは、【元先生】です。

公立高校の先生として10年働き、2025年春に民間企業に転職しました！

教員として働き続けるべきか、それとも民間企業へ転職すべきか。

その判断で意外と見落とされがちなのが「福利厚生の違い」です。

そんなイメージだけで決断してしまうと、転職後にギャップを感じる可能性があります。

私は公立高校の教員として10年間勤務した後、民間企業へ転職しました。

実際に両方を経験したからこそ、福利厚生のリアルな差がよく分かりました。

この記事では、

を、元教員目線で分かりやすく解説します。

この記事を読むことで、

「転職して後悔しない判断軸」や「今の働き方にモヤモヤしている理由」

がクリアになるはずです。

※「福利厚生」といっても、厳密には「法定福利厚生（社会保険など）」と「法定外福利厚生（その他の手当など）」がありますが、この記事では有給休暇や各種手当も含めた広い意味での「福利厚生」として扱います。

転職先（民間企業）にはどんな福利厚生がある？

内定通知書を改めて見返すと、主な福利厚生は次の通りでした。

正直なところ、実感として恩恵を受けているのは通勤手当くらいです。

企業型確定拠出年金については、

と感じたため、私は個人でiDeCoを運用しています。

休暇制度（民間企業）

福利厚生とは少し違うかもしれませんが、休暇制度は以下の通りです。

一般的な民間企業としては標準的だと思います。

ただし、入社から半年間は有給が使えなかったため、急な用事があると少し不便に感じました。

教員（公務員）にはどんな福利厚生がある？

改めて振り返ると、教員時代の福利厚生は以下の通りでした。

特にありがたかったのが「住宅手当」と「共済組合の各種サービス」です。

今思えば家賃補助の約30,000円が、毎月給料に上乗せされていたのはとても助かっていました。

また、映画を毎回1,500円で観られるなど、地味ですがお得な制度も多数ありました。

休暇制度（教員）

休暇制度は、今思い返すと本当に手厚かったです。

制度だけ見ると、民間企業より圧倒的に充実していると感じます。

両方を経験して私が感じた本音

公務員を辞めて一番強く感じたのは、

ということです。

特に差を感じたのは次の2つです。

① 家賃補助（住宅手当）のありがたさ

教員時代は、何もしなくても毎月約3万円の家賃補助がありました。

これは本当に大きかったです。

転職活動中、住宅手当がある企業はほとんど見つかりませんでした。

私が受けた企業の中では、条件付き（通勤◯分以内など）の企業が1社あった程度です。

現在は、妻の会社にも住宅手当がないため、家賃は全額自己負担です。

② 年次有給休暇の使いやすさ

教員は初年度の4月から年休が付与され、翌年以降も毎年20日ずつ増えていきます。

さらに、1時間単位で有給が使えるのは本当に便利でした。

こうした柔軟な使い方ができたのは、今思えば大きなメリットです。

私の場合、実際には年休を使い切れず、毎年1月に40日にリセットされていましたが、制度そのものは圧倒的に教員のほうが整っていました。

（※使えるかどうかは、職場環境次第ですが…。）

まとめ

教員と民間企業の福利厚生を比較して分かったことは次の通りです。

教員の働き方にモヤモヤしている人ほど、収入や仕事内容だけでなく、福利厚生も含めて冷静に比較することが大切です。

この記事が、あなたが後悔しない選択をするための材料になれば嬉しいです。