【高校教員の残業はどれくらい？】年間残業400時間の私のリアルを公開します

こんにちは、【元先生】です。

公立高校の先生として10年働き、2025年春に民間企業に転職しました！

教員を続けるべきか悩んでいると、こうした不安が頭から離れなくなるものです。

この記事では、そんなモヤモヤを抱えるあなたに向けて、高校教員として10年間働いた私の「2023年度の実際の残業時間」をデータで公開します。

さらに、36協定との比較や、全国の教員の平均残業時間も合わせて紹介します。

「教員の働き方はなぜここまで忙しくなるのか？」「自分は働きすぎなのか？」という疑問が、この記事を読むことで明確になります。

だからこそ、あなたが 自分の働き方を客観的に判断できる材料 を届けたいと考えています。

読み終える頃には、

が、はっきりと見えてくるはずです。

私が働いていた環境（前提条件）

まず、退職した年の前年度（2023年度）の私の状況を簡単に紹介します。

役割としてはそれなりに多かったものの、部活動は比較的負担が少ない環境でした。

36協定はどのような基準を定めているのか？

まず、国の基準となっている「36協定」について確認しておきます。

36協定とは、労働基準法第36条に基づき、法定労働時間を超えて働かせる際に企業と労働者が結ぶ協定です。

厚生労働省の資料によると、上限は以下のとおりです。
（引用：厚生労働省「３６協定で定める時間外労働及び休日労働について留意すべき事項に関する指針」PDF）

「特別な事情」は本来レアケースですが、実際には教育現場では常態化しているのが現実です。

元先生の2023年度残業時間

私は当時「残業時間を減らしたい！」という思いから、月ごとの残業時間を記録していました。

2023年度の残業時間については次の通りです。

数字が見づらいので、表を一部抜粋します。

36協定の上限の基準である「月45時間」「年360時間」はどちらも超えています。

しかし「特別な事情がある場合」の上限は超えていないので、制度上は“セーフ”という扱いになります。

ただし、実際には「特別な事情」に該当するような特別なイベントはありません。

つまり、教員の働き方は制度の例外に依存しないと成立しないのが現実ということです。

私自身は「月30時間以内に抑えたい」という目標を掲げていましたが、そこには届かず。

全国の教員の残業時間の平均は？

という疑問が浮かぶと思うので、全国平均も紹介します。

少し前のデータにはなってしまいますが、全日本教職員組合が公表した「教職員勤務実態調査 2022」によると、月平均残業時間は以下のとおりです。

……。

数字を見るだけで、全国の先生方がどれほど厳しい環境で働いているか分かります。

私の月平均33時間は“少ない方”ですが、それでも一般企業と比較すればなかなかの数字です。

全国を見ると、私以上に過酷な環境で働いている先生が多くいることがわかります。

高校教員の働き方から見えてくる課題

私はずっとそう考えてきました。

だからこそ、私は自分なりに残業時間を減らす工夫を続けてきました。

しかし、全国のデータを見ると、教員の働き方はまだまだ改善されていないのが現状です。

まとめ

この記事では、私の2023年度の残業時間（年間400時間）と、全国の教員の平均残業時間を紹介しました。

今の働き方にモヤモヤしている人は、

と、一度立ち止まって考えてほしいと思います。

もしあなたが働き方に違和感を覚えているなら、それは「変わりたい」というサインです。

私もその感覚を大切にして、転職を決断しました。

あなたの未来の選択肢を広げる材料として、今回の記事が少しでも役に立てば嬉しいです。